教育方針

１．学習指導の方針

  • （１）個に応じた教育の充実を図ることにより、生徒の自ら学ぶ意欲や思考力、判断力、行動力 等を基礎・基本とする問題解決能力を育成する。
  • （２）生徒の自学自習の意欲を向上させ、予習・復習の継続等、努力し続ける力を育成し、学力 並びに技能を向上させる。
  • （３）わかる授業・できる授業・魅力ある授業をめざし実践する。また教育効果の評価結果が指 導に反映されるよう、常に工夫する。
  • （４）前後期制、半期単位認定制度のもと、大阪教育大学と連携した「学校外における学修に係る 単位認定」などを通じて、生徒の志を高めるとともに、学力を伸張・定着させるよう教科指 導の研究・工夫に努め、生徒が自ら進んで学習する意欲を一層高める。

２．特別活動の方針

  • （１）集団活動を通して心のふれ合いを図るとともに、豊かで充実した学校生活を経験させ、自主的、自律的、創造的な生活習慣・態度の育成を図る。
  • （２）生徒会活動、ホームルーム活動の健全な育成と発展を図る。
  • （３）部活動の健全な育成を図る。
  • （４）学校行事については式典・学芸・健康安全・集団行動・奉仕活動等その目的に応じて計画し、有意義に実施するよう努める。
  • （５）学校行事、部活動などの一層の充実・改善を図るため、社会人講師を招聘するなど「学校支援人材バンク」の活用に努める。

３．道徳教育及び生徒指導の方針

  • （１）生徒の自立性と公民的資質の養成
    • ア．個人の尊厳を自覚させ、人とのつながりの中で仲間とともに成長したいという強い意志を持つ人格を養成する。
    • イ．責任を重んじ、義務を遂行する姿勢、ルールを尊重する精神・態度を養成する。
    • ウ．生活徒指導上の課題となっている携帯電話のマナー、薬物乱用防止等について理解を深めさせ、適切な判断力と意志決定能力を身につけさせる。
  • （２）生徒個々の特性の育成
    • ア．能力・趣味・興味・関心等をふまえて、個別的かつ発達的成長の理解の上に立って個々の生徒の「生きる力」の育成を図る。
    • イ．生徒の自主性・自発性を基礎とし、個性の伸長と同時に社会性の発達を図る。
  • （３）統合的・系統的な指導体制の確立
    • ア．教職員の共通理解の深化と、指導体制の整備及び組織化を図る。
    • イ．すべての教育活動を通じた、計画的・組織的な指導を行う。

４．進路指導の方針

  • （１）進路指導については、高校３カ年の学習成果と本人の将来への希望とを十分勘案して、適切な指導を行なう。
  • （２）就職指導においては、ハローワーク等関係機関との緊密な連携のもとに、雇用者側と本人の希望の調整に努め、生徒の自主的立場による行動を尊重する。

５．人権尊重の教育の方針

  • （１）大阪府「人権教育基本方針」・「人権教育推進プラン」等に基づき、自己肯定感の育成を基盤としながら他者を受容・尊重することを通して豊かな人間感覚の涵養に努め、社会の様々な人権問題についての理解を深める中で、差別を許さない決意と学力、行動力を持った人間の育成のために、全校を挙げて人権教育に取り組む。
  • （２）本校の人権教育を充実させるため、「自己と他者を尊重し、豊かでより良い社会づくりに寄与することができる人間を育てる」という目標をさだめ、教職員研修の充実を図るとともに、生徒意識調査を踏まえて、恒常的な教育計画の検討を行う。

６．健康管理と指導の方針

  • （１）「体育授業中及び運動部活動中の事故やケガ防止」を図るため、ウォーミングアップやクーリングダウンの重要性を理解させ、適正なコンディショニングを行う力をつける。

  • （２）「骨太の人格」を備え２１世紀を支える人材をつくる学校をめざして、校内各分掌教科のみならず、広く保護者や地域との連携を図り、全体として厳しくも温かい指導をめざす。

  • （３）『不登校』傾向のある生徒等に対しては、専門家の助言も受けながら、関係教員がチームとして取り組む。

  • （４）特に学習や部活動等、常に周囲の期待を受けている生徒のストレスを軽減するため、状況に応じた個別の対応を行う。

  • （５）学校全体の清掃美化や公共の物を大切にすることの重要性を理解させる。

７．学校組織の運営方針

  • （１）校長を中心として透明性・機動性の高い学校運営ができるよう、校務分掌等学校組織のさらなる機能充実に努める。
  • （２）多くの中学校・関係機関等に必要な情報を適時かつ迅速に提供できるよう広報活動を工夫するとともに、学校説明会などを効果的に実施する。
  • （３）大阪教育大学との高大連携を進め、生徒への学習支援を充実させる。
  • （４）「わかる授業」「できる授業」「魅力ある授業」を実践する。さらに、「新入生宿泊研修」、「ロングラン勉強会」など、生徒の学習に対するモチベーションを高める取組を充実させる。
  • （５）生徒の様々な悩みへの対応や、進路実現の支援のための指導が充実できるよう教職員研修を実施するとともに、教職員相互の情報交換や連携する体制を整える。また、教育相談体制の一層の充実を図る。
  • （６）生徒並びに地域社会に対して真に魅力のある校風を創り、開かれた学校づくりに努め、教育活動を活性化させる。

８．教員の研修方針・研修計画

  • （１）当面する本校の諸問題の解決に資する校内研修については、時機を逸することなく校内研修を行う。その際、社会人講師の招聘や「学校支援人材バンク」の活用に努める。
  • （２）５０分二学期制・半期認定制を最大限に生かすための専門教科の研究、指導法の研究、評価方法の研究、教材・教具の創意工夫、公開・研究授業等を行い研鑽に努め、資質の向上を図る。
  • （３）校務分掌組織を活用して学校教育に関する諸問題についての研究、討議を行う。
  • （４）教員が研修会等に参加しやすい体制をつくる。
  • （５）道徳の諸問題について研究や討議をすすめる。セクシャル・ハラスメント等の防止及びその対応について全教職員の共通理解のもとに取組む。
  • （６）人権教育推進委員会を中心に人権教育の推進のための調査、研究に、全職員が一体となって積極的に取り組む。
  • （７）国際理解・国際交流の推進に努め、講習会・研究会等への参加とともにリアルタイムの国際交流等の実現を図る。
  • （８）薬物の乱用防止、携帯電話のマナー、援助交際問題、体罰防止、教育情報の保護等の緊急の課題について教職員全員で取り組む。
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